縦軸に比較項目、横軸にパートナー名を並べ、簡潔に比較できるよう表にまとめていくことも有効です。このとき、定量的な面だけでなく、担当者と会話した際のフィーリングなども併せて記載しておくと手触りのある比較が可能になります。

具体的な比較項目の例

実際に比較していく代表的な項目を整理します。

1. 提供サービス
   まずは、「提供サービス」についてです。具体的にどのような広告媒体に対応が可能か。だけでなく、制作業務やツール導入のサポート、そのほか発生しうる相談事への柔軟な対応が可能かどうか確認します。制作1つとっても、静止画のみの対応や動画への対応可否、パートナー社内で内製化しているのか、ほかパートナーへの再委託となるのかなど、会社ごとに大きな違いがあります。
   また、昨今のデジタルマーケティングでは、正しくデータを取得できる環境を作ることも以前ほど容易ではケースも多くあります。そのため、技術的な支援や社内の技術者と円滑なコミュニケーションを図ることができそうか否かも重要なポイントです。

2. 料金体系
   次に「料金体系」についてです。RULE07で確認したように、双方にとってwin-winな料金体系になっているかどうか、横並びで比較すると客観的に判断しやすくなります。
   もちろん、ただ安価だからいいということではないので、そのほかの項目と併せて比較検討が必要です。何か想定外の相談事が発生した際に、実は別料金になるなど、料金内でのサービス提供範囲をもれなく確認します。

3. 共有する情報
   見落としがちな項目としては、「情報の透明性」なども考えられます。各種広告アカウントの開示やレポーティングの頻度など、実際の業務に関わることだけでなく、作業を実は下請け会社に丸投げしているケースなど、再委託先の開示や体制を明示してくれるかも確認が必要なです。
   パートナー候補から開示してもらう情報以外に、各会社の運営するオウンドメディアやSNS公式アカウントなど、情報発信の状況もピックアップします。アップデートの多い環境の中、最新情報をインプットしている会社なのかどうかなど、客観的に判断することができます。

比較表の活用

表を元に、定性的な内容も横比較できるよう、あらかじめ検討していた評価軸をもとに点数などで定量化し比較していきます。同じ評価軸でも、複数人の視点で定量化することで、多角的に評価でき、納得感のあるパートナー選定につながります。